大学教授、NPO代表と筆者の3人から始めた研究会、色々な学校種の教員や元校長、学習塾代表らが徐々に加わり10名以上となりました。

いずれも、長年、学校や地域社会、学習塾などの教育の現場で、学習者中心の学びを研究・実践してきたメンバーで、それぞれに経歴や得意分野が異なる個性豊かな専門家集団です。
これからさらに広がるALが形骸化しないよう、授業や研修、教員養成のあり方を考えることを目的に活動します。

最近は、約4-50年後の社会と教育に思いを馳せ、今、我々が何をすべきかを語り合っています。

平成24年度から28年度までの5年間、文部科学省　大学間連携共同教育推進事業として、東京高専が中心になり全国の高専が連携、協力し、「KOSEN発“イノベーティブ・ジャパン”プロジェクト」が展開されました。

この中で、社会の現実の問題に正面から向き合い、他者との対話と工学的な解決策を駆使し、価値を共に創造する体験をする「社会実装教育」が提唱され、学生主体の「社会実装プロジェクト」が実践されています。

今年度も、筆者は、継続して審査員を務めました。

前々職の富山高専では、多くのPBLの授業をデザインしていましたが、特に専攻科1年生で平成16年から8年間実施した「地域社会に役立つものづくり」は、まさしく、社会実装教育を授業として組み立てていたもので、その経験を活かし、H25年度の事業開始当初より東京高専の取り組みに様々な形で協力しています。

イノベーションが狭義の技術革新にとどまらず、次世代に向けた社会変革につながっていく「技術のあり方」までを含み、その担い手としてのエンジニア教育の改革の重要性を提唱することにおいて、これまでの筆者の考え方と軸を同じくするものです。

その中で、高等専門学校（以下「高専」）の使命を考えるとき、新たな基幹産業の創出に向け、高専が人材育成の面からできる貢献は大きいと考えます。

ものづくり人材を輩出してきた高専教育の強みを活かしつつ、社会の現実の問題に正面から向き合い、自分たちの技術を用いてより良い方向に状況を変えていく、そんなエンジニアの育成が高専に求められていると考えています。